中古住宅を購入する場合の「現地調査のポイント」

中古住宅を購入する場合は、土地と建物と調査することになります。

インスペクションを実施してもらえば、現況の診断結果がありますので納得の上、購入できると思います。

中古住宅の現地調査の注意点をお願いします。

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土地の他に、建物と設備の調査が必要です。

建物と設備の調査

中古住宅の現地調査では、建物と設備に分けて調査を実施します。

戸建住宅の建物については、外部と内部に分けて調査をします。

建物外部調査のポイントは、基礎部分に亀裂が入っていないか、外壁に亀裂、剥がれ、破損等はないか、塗装部分の錆はどうか、屋根材の破損状況はどうか、雨どいの状態は大丈夫か、等について調査していきます。

建物内部調査のポイントは、床のそり、下がり、きしみ、たわみの状態をチェックします。

次に、柱に変形はないか、内壁に剥がれや破損、汚れ、シミはないか、タイルがあればタイルに割れや剥がれはないかを調査します。

さらに、天井については破損、変形はないか、汚れやシミ等の雨漏りの跡はないかをチェックします。

ドアや窓等の建具については、破損、不調、変形等をチェックします。

設備については、作動不良、破損等はないかをチェックします。

特に、水回りは水漏れ、排水不良がないかを調査します。

設備機器の中で、目新しい機器については利用目的などをしっかり調査します。

最後に、外構ですが、門や塀は水平で傾いていないか、擁壁は崩れていないか、植栽があればその状況をチェックしていきます。

チェック項目が多くて専門的ですから、専門家にアドバイスをもらうのが最適かもしれません。

中古住宅の場合、どうしても経年変化とともに痛みもひどくなってきていると思いますが、減価と痛みの程度で許容の範囲かどうかになると思います。

また、インスペクションも始まっていますので、専門家による「建物診断」を実施したいものです。

建築物では、耐震性能は気になるところです。

1981年（昭和56年）に耐震基準が大きく改正され、これ以前の建物の場合は耐震診断が実施されているか確認したいものです。

耐震診断が実施されていれば、その結果に基づいた耐震改修が実施されているかも併せて確認したいものです。

1981年以降、2000年（平成12年）には木造住宅における耐震性に影響を与える改正がありました。

具体的には、基礎の形状を決めるための地盤調査の必要性や止め金物の種類が具体化されました。

次に、住宅性能評価ですが、この評価を受けているかどうかを確認します。

住宅性能表示制度は、平成12年4月1日に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律」（品確法）に基づき、質の良い住宅を安心して取得できるようにすることを目的に開始された制度です。

よって、この評価を受けていれば質の良い住宅の保証になります。

その他、新築時の建築確認済書、設計図書、検査済証等の設計図書がそろっているか確認します。

増改築やリフォームの履歴があれば、構造耐力に影響を及ぼしていないか念入りに調査したいものです。

また、雨漏り、シロアリ被害、石綿の使用情報等についても注意したいです。

設備については、配管等の割れ、水漏れ、濁り、詰まり等、給排水関係の不具合がないかを調査します。

仲介業者がいれば、業者の方が調査をしていると思われますのでわからないところは業者の方に教えてもらい納得の上で購入したいものです。